結論・今後の課題

　 現地調査の結果を見ると、ポスターを掲示する前後のエレベータのムダ利用率は大きな変化が見られなかった。だが、利用者数の平均値を計算すると、前後で減少の傾向が見られている。これはポスターを掲示したことによってエレベータの利用者が減少したのではないかと考えられる。 また、アンケートを通したパネル調査の結果から、コミュニケーションツールを用いた心理的方略を用いることによって対象者の意識が変容したことがわかった。しかしその行動意図の変化が実際の行動変容に結びついたとまではいえなかった。 以上より、社会的ジレンマを解決するには、心理的方略と構造的方略の増俸からのアプローチが必要であることがわかった。 　

　 今回は心理的方略を用いた利用規制のみを行い意識の変容を確認することができた。 これをさらに行動変容に結び付けるには、エレベータの数を減らしたり、階段の構造を工夫したりするなどの構造的方略が必要であると考えられる。 　ただし、実際に構造的方略を行う際には、エレベータの利用規制を促すのではなく、もっと階段を利用したくなるようなプラスのイメージの提案を行うべきである。