今後の展望
本研究では数ある防災対策の中から震災後3日間をしのぐために必要となる飲食物の備蓄に着目し、それを取り巻く環境の現状と実態について三助の観点から調査をした。
筑波大生に対して「公助」としてはたらくつくば市や筑波大学、「共助」としてはたらく周辺店は、備蓄に関する取り組みを行おうとはしているが、物理的にはあまり頼ることが出来ないことがわかった。
つまり、学生自身が備蓄しようとする「自助」が最も効果的で重要であることがわかった。
しかし、同時に現状では自助はかなり低いことが調査でわかった。
また、自助の低さの要因が、大震災や備蓄についての情報の不足や、非常用持ち出し袋の購入の手間にあり、これらを解消することによって備蓄意思が向上することもわかった。
そこで、「共助」や「公助」を担う施設や機関は直接備蓄を蓄えることよりも、学生の「自助」にはたらきかけて備蓄を向上させるために行動することのほうが効果的であると考え、それを踏まえた対策として、ポスターやフレッシュマンセミナーによる情報提供、身近な場所での非常用持ち出し袋の販売、入学時の非常用持ち出し袋購入義務付けを提案する。
反省と今後の課題として、上で述べた諸提案について詳細に吟味する時間が無く、アンケートやヒアリングなどによる実態調査だけで終わり、現実味に欠ける結果となってしまったことをあげたい。
本研究での提案が実際に社会に貢献できるようになるためには、諸提案に対しての実現可能性の評価と、公助・共助となる大学、つくば市、周辺店が提案の実現に向けて具体的な行動をとるようになるためにどのようにはたらきかけることが効果的であるのかということについて調べていく必要があるだろう。