５.考察・提言

　以上のように、私たちは２つの案を提案してきた。しかし、農家を利用する第1案、農林技術センターを利用する第2案、いずれを選択するにしてもその循環システムの構築には手間、コスト等の様々な問題が存在するということがわかった。今回は生ごみ処理機の設置コストを食堂側が負担するという前提のもと調査を行ったが、その重要性が自治体や大学にも認知されれば補助金が支給されることも考えられる。こうなると農林技術センターを用いた循環システムの実現可能性は高くなる。また、食堂側でも新鮮な有機野菜であることや環境に配慮していることをPRすることができ、それにより集客力も増せば食堂側の手間やコストに対する考え方にも変化が表れるであろう。現在の学生の意識は決して高いものとは言えないが、社会的傾向から察知してもこれから学生の環境に配慮した製品に対する需要が高まることも考えられるためこの手法が有効になる可能性は高い。
　将来の環境問題を考えれば現状のゴミ処理方法をこのまま続けていくことが不可能なことは明らかである。私たちは、現存する問題点が解決され、循環システムの構築が実現することを強く望んでいる。