�V．結論

　私たちは今回の調査において、JAつくば市堆肥化センターを利用した循環システムと筑波大学農林技術センターを利用した循環システムを提案し、その調査を行った。その結果、堆肥化センターを利用すると場合、生ごみ処理機の設置が必要ないものの、生ごみをさらに有機野菜残さに分別するという手間がかかることが問題点として挙げられた。この分別は現実性が乏しいことが明らかであり、このシステム自体の実現性も低いと考えられる。
　また、農林技術センターを利用する場合、生ごみ全般の堆肥化が可能であるが、生ごみ処理機による一次処理が必要なため、生ごみ処理機設置コストの負担が問題点として挙げられた。この問題については、第二案のまとめにあるように、食堂が設置コストを全額負担すると、64年かけなければごみ処理機削減額と並ばないため、食堂が生ごみ処理機を導入することは難しいと言える。しかし、その重要性が認識され、自治体や大学から初期投資に対し、補助金が支給されればその実現性は高くなると考えられる。